住宅ローン健康診断【借入前】では何を確認する？架空ケースで見る診断内容

「この借入額で大丈夫だろうか」と考えるとき、毎月の住宅ローン返済額だけを見ても、判断できないことがあります。

頭金をいくら入れるか。
住宅購入後に手元の資金がいくら残るか。
金利が上がった場合、返済額はどの程度増えるか。
その時期に、教育費や車の買い替えなどが重ならないか。

住宅ローン健康診断【借入前】では、現在予定している家族構成や収入、教育方針などをもとに、こうした点を数字で整理します。

ここでは、架空のご家庭を例に、実際にどのような点を確認するのかをご紹介します。

※以下は診断内容をご紹介するための架空ケースです。実在のお客様の情報は使用していません。

今回の架空ケース

これから住宅を購入するご家庭を想定します。

今回のご家庭では、住宅取得費4,150万円について、どの程度を住宅ローンで借り、どの程度を頭金として支払うかを検討しているものとします。

まず、借入額を3つのケースに分けて比較します。

借入額	頭金	購入後の預貯金	NISA等	購入後の金融資産
3,600万円	550万円	0万円	250万円	250万円
3,850万円	300万円	250万円	250万円	500万円
4,150万円	0万円	550万円	250万円	800万円

年1.25％、35年返済、元利均等返済、ボーナス返済なしで試算すると、毎月返済額の目安は次のとおりです。

借入額を抑えるほど、毎月の住宅ローン返済額は小さくなります。

一方で、借入額を減らすために頭金を多く入れると、住宅購入後に残る資金も少なくなります。

今回のケースでは、3,600万円まで借入額を抑えると、預貯金550万円をすべて頭金に使用することになります。

そのため、毎月の返済額だけでなく、住宅購入後にどの程度の資金を残しておくかも確認ポイントになります。

次に、借入額3,850万円を例に、金利が上昇した場合を確認します。

金利が2％高い水準になった場合、今回の試算では住宅ローンの返済負担が年間約48万円増えることになります。

ただし、「年間48万円増える」という数字だけでは、家計への影響を十分に判断できません。

その負担が増える時期に、ほかにどのような支出が予定されているかも確認する必要があります。

※上記は金利変化による返済負担を比較するための試算です。実際の変動金利型住宅ローンでは、金利や返済額の見直し方法は金融機関・商品によって異なります。

今回の架空ケースでは、今後10年程度に次のような家計イベントが予定されているものとします。

住宅ローンの金利が上昇して返済額が増えても、それだけで家計への影響が決まるわけではありません。

今回のケースでは、教育費が増える時期や車の買い替えなどの支出が重なる可能性があります。

そのため、住宅ローン健康診断【借入前】では、現在予定している今後5～10年程度の家計イベントと、住宅ローンの返済負担を重ねて確認します。